腸内環境改善と厚生労働省とは? 2

このまま放置しておけば現在の国の経済を守ることができないと思い、
ある基準値以下の貧民層の女性に国が40万ドル支払うので、断種させてほしいという政策をし、
富裕層には婚活パーティーを積極的に実施しました。(ところが国の女性たちに不人気な政策。国に子どもの有無を決められるのはどうか?との事。)

もし日本にも何かしらの形で優生政策が行われているとするのならどうでしょうか?

その1つとして、年々引き上げられる教育費や医療費、
税金が気になるところがあります。

昔、私が中学生のころ、

「教育費は今と昔と比べて随分上がっている。もし君が子どもを授かるころには、子ども1人あたり2000万円以上は視野に入れた方がいいかもしれない。」

そんな事を言っていました。

「いやいや、そんな事はないだろう?」

たしかに義務教育は中学校まで。

高校、大学は個人の自由になっています。

ところが、今ではほとんどの学生が大学まで卒業しないと、まともに働けないという考え方が非常に強いですね。

また、幼稚園や小学校に入るにしても、
受験が当たり前ですが、ひと昔前はどうでしょうか?

子どもを最大の愛情をもって教育を受けてもらうのも親が子を思うからの考え方なのでしょう。

なるほど、そうなると子どもを育てられるほどの充分な資産を持っていなければ、
その夫婦は子どもを作らなくなる。

未婚率が多かったり少子化が進むのも、
貧民層から中間層の遺伝子を増やしたくないという政府の考えがあるからなのでしょうか?

「日本政府は何も知らないバカな連中だ!」

という否定的な意見が多いのも、
マスコミをうまく使って煙に隠れているだけであり、
本当に何も知らないのは私たち国民なのかもしれません。

もちろんこんな事はどこにも書かれていませんが、
決して他人事ではありません。

そういう意味では厚生労働省が発表するデータ、食品の安全性に関していうと、
他の意見も視野にいれながら検討していく必要があるのです。

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